ネットベットでプレイすると逮捕される？違法なカジノって本当？

ネットベットでプレイしたいけれど「オンラインカジノは違法じゃないの？」と心配している人もいるのではないでしょうか。

テレビでカジノ摘発、賭博取り締まりといったニュースを見るとネットベットも危ないのではと思うのは当然でしょうし、違法な行為に自分が手を染めるのであればプレイしようという気も失せてしまうはずです。

ここでは、ネットベットでのプレイが違法なのか、それとも合法なのかとあわせて、安心してプレイするために気をつけるべきことについてご紹介します。

日本にはオンラインカジノを違法とする法律がない

結論から言うと、ネットベットは日本の法律で違法性を問われることのないオンラインカジノです。

これまで20年近く運営しているネットベットですが、その間に法に触れるとして摘発されたことはありませんし、もちろん利用者が逮捕されたという事実もありません。

つまり、ネットベットを利用したとしても逮捕される心配はなく、違法だと責められることもないというわけで、安心して遊べると考えても良いでしょう。

日本ではオンラインカジノを違法とする法律がなく、そのため違法性を問われることはないということで、ネットベットでのプレイも安心というわけです。

ネットベットは日本だけでなく、世界で認められた合法的なオンラインカジノで、その証拠にライセンスを取得して運営されています。

日本で違法性を問われないオンラインカジノであると断言するためには、ライセンスと所在地、日本人限定のサービスを行っていないという3つの条件が必要です。

ライセンスを取得していることが安全性の証拠になる理由は、ライセンスを申請して取得し、それを更新していくためには発行機関による厳しい審査が行われるからで、その審査に合格しているというだけでも高い信頼度を誇ることは間違いありません。

ゲームの公平性や運営の透明性、資金力など企業としての財力、経営体制など全てが審査されるので、中途半端な企業ではオンラインカジノの運営ライセンス取得は難しいと言われています。

ネットベットが取得しているのは取得の難しさで知られるMGAライセンスで、これはマルタ共和国で運営されているライセンス発行機関によるものです。

公式サイトにはMGA公式認証マークとライセンス番号の記載があり、マークをクリックすることでライセンスの証書も確認できます。

また、ネットベットの運営企業であるNetBet Enterprises Ltdの所在地はマルタ共和国となっており、運営企業の所在地についても法的な問題はないと考えられます。

さらに重要なのが、ネットベットが日本人限定のサービスを行っていないかどうかですが、これについては世界中にプレイヤーがいること、世界のギャンブルサイトなどでもネットベットが話題になっていることからも、日本人だけでなく世界に向けたサービスを展開していることがわかるはずです。

以前、オンラインカジノを利用していたプレイヤーが摘発されたことがありますが、このケースでは海外にあるオンラインカジノながら、サービスは日本人に特化したものだったことが問題で、その点について違法性を問われました。

海外にあるオンラインカジノであっても、サービスの内容によっては違法となるかもしれないという危機感は必要だということです。

日本には海外で運営されているオンラインカジノを取り締まる法律がなく、そのため違法に当たらないとはいえ限りなくグレーと言われていることも事実で、見せしめのように摘発が行われる可能性は排除できません。

こうした事態を避けるためにプレイヤーができることは、安全なオンラインカジノでプレイすること、オンラインカジノでのプレイを公にしないことです。

安全なオンラインカジノであるかどうかの確かめ方は前述の通り、ライセンスの有無、日本人限定のサービスでないことの確認、運営企業の所在地がポイントとなります。

これに加えて、自分がオンラインカジノでプレイしていることをブログやSNSなどで発信しないことも安全に遊ぶための重要なポイントです。

もし、オンラインカジノのプレイについてネット上で発信してしまったとすると、個人を特定されてしまうことになりますし、プレイについての証拠をネット上に残すことにもなるため、一切の言い逃れができなくなります。

違法ではないとしてもオンラインカジノでのプレイは完全にシロではなく、クロに近いグレー、警察の動き方次第で摘発される可能性が十分にあることを忘れないようにしましょう。

これまでに有罪になったプレイヤーはいませんが、摘発されて裁判で争うことになったプレイヤーはいます。

自分だけは安全だと思わず、安全に遊ぶための注意は常に忘れないようにしてください。

また、今後オンラインカジノに関する法律が変わって、違法性を問われるようになる可能性もあるため、法律に関するニュースにも気をつけておいた方が良いでしょう。